自社のマーケティングのためにアプリを作りたいと思っても、社内の合意を得られないことには実現しませんよね。また、アプリ開発は既に会社の意向として決まっていたとしても、なるべく早く作りたいからといってすぐに社内リソースをかき集めて、直ちに具体的な制作に入ろうとするのはNG。
まずは、どのようなアプリを作るのかをまとめた企画書を用意すると、社内合意も得やすくスムーズにプロジェクトが進みます。ここでは、アプリを初めて作ってみようと思っている企業担当者に向けた、アプリ開発の企画書で押さえておきたい要素を紹介します。
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1.なぜ企画書が必要なのか
そもそもなぜ企画書が必要なのでしょうか。冒頭でご説明したように、社内合意を得やすくなることはまず挙げられますが、合意を得て開発が進行した後でも企画書が役立つシーンがあります。それは、開発が行き詰まった時。特に初心者の方にとっては、アプリ開発は決してすぐにできるものではなく、それなりの労力や時間が求められます。また、開発するためにはエンジニアやデザイナーなど多くの社内メンバーが携わることになるので、様々な意見が入り混ざり、絡まった糸のようにプロジェクトが混乱することがあります。混乱状態の中ではアプリを作り終えることだけに焦点が当たり、そもそも何のために、誰のためにアプリを作るのかといった、プロジェクトの核となる部分の認識が薄れてしまいがち。
そうならないように、あるいはそうなってしまった時でも、メンバーがいつでも立ち帰れる基軸として企画書が機能します。プロジェクトが混乱した時はメンバー全員で基軸を把握し直すことで、絡まった糸も落ち着いて解けるようになるはず。最後まで滞りなくプロジェクトを進行させるために、まずはしっかりと腰を据えて企画書作りから始めましょう。
2.企画書作りがスムーズになる「骨格作り」
企画書作りの中で最初にまとめたいのが、プロジェクトの「骨格」となる部分。ここをまず作り込んでおくことで、それ以外に決めておきたい項目も固まりやすくなります。骨格は大きくは「目的」「ターゲット」「競合の状況」の3つ。一つひとつ見ていきましょう。
アプリを作る目的
考えるべきことの1つ目は、何のためにアプリを開発するのか。アプリによって企業のどういったビジネス課題を解決したいのかを明らかにしましょう。ここでのポイントは、きちんと言語化すること。自分では認識しているつもりであっても、言語化していないとプロジェクトメンバー間で理解がズレていることがあるので気を付けてください。
また、アプリでできることは数多くありますが、それゆえに、開発が進んでいくと「様々な機能がある方が便利」などと言って、目的に合っていない機能でもつい盛り込もうとしがちです。しかし、多機能はユーザーにとって決して良いこととは限らず、複雑化してむしろユーザビリティが悪くなることも。そうならないためにも、メンバーでディスカッションしながらブレない目的を固めるのがベストです。
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アプリを誰に使って欲しいのか
目的と同時にターゲット設定、つまりアプリをどういう人に使って欲しいのかを考えましょう。これが抜けているとせっかく作っても利用されない、企業のひとりよがりなアプリになってしまうので注意。ターゲット設定では、ターゲットにしたいユーザーがどういうことに興味を持ち、何に悩み、どのようなニーズを持っているのか、いわゆるユーザーインサイトを詰めることが大切です。
そのためには、当たり前のようですがユーザーの視点に立つことが肝心で、決して企業側の想像だけで完結するものではありません。できる限り実際のユーザーにアンケートやインタビューをするなどして、リアルな声を元に詰めていくことが重要です。また、ユーザーへの理解を深めるために「ペルソナ」や「カスタマージャーニー」を設計するのも有効なので、これらを活用しながら丁寧にまとめていきましょう。
＜ペルソナとは＞
ユーザーアンケートやインタビューを経て、ターゲットとなるユーザー像を、その人物が実在するかのごとく細かく具体的に設定したもの。例えば下記のような項目を詰めていきます。
- 名前
- 性別
- 年齢
- 職業
- 収入
- 家族構成
- 居住地
- 趣味
- 主な情報源
- チャレンジしたいこと
ペルソナを設計することで、ユーザーが本当に求めているものを認識しやすくなり、また、先述の目的と同様、プロジェクトメンバー間での認識のズレも起きにくくなります。項目一つひとつをまとめるのは大変ですが、トライする価値は十分にあるのでおすすめです。
＜カスタマージャーニーとは＞
カスタマージャーニーとは、ユーザーが商品やサービスの存在を知ってから購入&リピート化するまでの行動や心理状況の移り変わりを描いたもの。カスタマージャーニー作りを通じて、認知〜購入・リピートまでのユーザーの細かなニーズがわかりやすくなるため、アプリによってどのような情報を提供し、どのような課題や悩みを解決すれば良いかが見えてきます。
例えば、購入を検討している商品について情報収集をしているユーザーの多くが、他のユーザーのクチコミ情報を参考にしていることがわかった場合は、アプリで商品紹介をする際に商品レビューコンテンツを載せたり、あるいは自社スタッフが”使ってみた”というコンテンツを載せると効果的かもしれません。
カスタマージャーニーによってユーザー理解が深まると同時に、具体的な機能やコンテンツを考えるヒントにもなります。カスタマージャーニーでまとめられたユーザー情報を元に考えればユーザーのニーズとズレる可能性も低く、ふと思いついた案が本当にユーザーにとって価値になるのか検証する材料にもなるので便利。なお、カスタマージャーニーを描く際は、下記のようなマップで整理していくのが一般的です。
その時々におけるユーザーの行動や思考、感情、また、接しているメディアや課題などをまとめていきます。ここでのポイントは、できるだけユーザーの”リアル”を描くこと。特にきっかけもないのに真っ先に自社の商品に興味を持ち、他社の商品と悩むことなく即購入、などといった企業の単なる理想像を作ることが目的ではありません。
ペルソナ設計と同様、できるだけ実際のユーザーにアンケートやインタビューをしながら詰めていくことで、アプリが本当に提供すべき価値がわかってくるので、想像だけで項目を埋めようとせずしっかりと時間をかけながら作り込んでいきましょう。
アプリを作る目的についてはこちらの記事もぜひ参考にしてください。
競合となる企業のアプリの特徴
自社の競合となる企業がどのようなアプリを作っているのかを調べることも企画書作りの初期にやっておくべきです。競合企業のアプリではどのような機能を主に打ち出し、どういったコンテンツを発信しているのかをインプットして、参考にすべきところを積極的に自社のアプリに反映していきましょう。調べる際のポイントは、いちユーザーとして実際に使い込んでみること。アプリ開発を検討している立場としての視点も大事ですが、まずはフラットな感覚でアプリを使ってみて、良いところも悪いところもざっくばらんに挙げていくのがおすすめです。また、App StoreやGoogle Playに載っているユーザーレビューを見ることも忘れずに。ポジティブな意見であれネガティブなものであれ、わざわざコメントを書こうと思わせるほどの要素がここに集まっています。隅々までチェックして自社アプリの開発時に備えましょう。
なお、他社のアプリで良かった点を参考にする際は、いわゆる”パクリ”になってしまわないように注意。他社のアプリを真似て作ったことが誰の目から見ても明らかな場合は著作権侵害になる恐れがあります。具体的な内容をそのまま真似するのではなく、ユニークだと思った視点や切り口を見つけて、そこに自社ならではのオリジナリティを加え差別化を図りましょう。
さらに、アプリはただ作るだけでダウンロード数が増えるものではなく、アプリの存在を告知していくことが必要不可欠。なので、競合企業がどのようにアプリ告知をしているかまで調べるのが理想です。競合企業のホームページを見て、アプリダウンロードへの導線がどうなっているかを確認したり、実店舗を持っている企業なら店舗に行ってアプリ告知のポスターやPOPがあるかをチェックして、自分たちのアプリを告知する際の参考にしてください。
3. 企画書で押さえておきたい10のポイント
ここからは、より具体的に押さえておきたい10のポイントをご紹介します。
ポイント1「どのタイプのアプリにするか」
スマートフォンのアプリには大きく「ネイティブアプリ」と「Webアプリ」の2種類があり、どのアプリを開発するか選ぶ必要があります。
＜ネイティブアプリ＞
App StoreやGoogle Playからダウンロードしてもらうアプリで、一般的にスマホアプリと言えばこのタイプを指します。一度ダウンロードすれば基本的にオフライン環境でも動く（オンライン環境が必要な機能もあります）ので、電波の通っていない場所でもスムーズに使えて、データ通信量も抑えることができます。また、Webアプリと比べて動作が快適で、GPSやカメラなど、スマートフォンが持つ機能を活用できるのも魅力。一方で、開発コストが多くなりやすいのと、ユーザーにダウンロードしてもらうハードルが高めなことがデメリットとして挙げられます。
＜Webアプリ＞
Webブラウザ上で使用するアプリで、Googleが提供している「Gmail」や「Googleカレンダー」などがこのタイプです。スマートフォンにダウンロードする必要がなく、どのユーザーも気軽に使えるのが大きな魅力。開発コストや開発期間もネイティブアプリよりも抑えられるので、Webアプリを選ぶ企業も決して少なくはありません。デメリットとしては、使用するためにデータ通信が必要になるので、場所によっては動作速度が遅くなることと、スマートフォンが持つ機能は使えないことが挙げられます。中でも、ロック画面やホーム画面にメッセージを表示させる「プッシュ通知」が使えないのは大きく、一度使われなくなってしまっても企業から思い出すきっかけを届けづらいため、そのまま忘れられてしまう可能性があります。
なお、Webアプリの中にはPWA（プログレッシブウェブアプリ）と呼ばれる、スマートフォン機能の一部を活用できるタイプのWebアプリもあります。ただ、先ほどあげたプッシュ通知はiOSに対応していない（2022年2月現在）など、まだ発展途上中にいるのが現状です。
PWAについてはこちらの記事もぜひ参考にしてください。
ネイティブアプリとWebアプリについてご紹介しましたが、Webアプリの例に挙げた「Gmail」や「Googleカレンダー」は、ネイティブアプリ版も提供されています。つまり、どちらかを選べばもう一方は作る必要はないということではありません。両者は一長一短なので、まずはどちらかを開発し、ユーザーからのフィードバックを踏まえて、もう一方の開発も検討するのも良いでしょう。
ポイント2「対応させるOSをどうするか」
iOSアプリにするかAndroidアプリにするか、あるいは両方にするかも決める必要があります。MMD研究所の調査によると、日本におけるiPhoneとAndroidのユーザー割合は、iPhoneが45.7%、Androidが47%とほぼ同等。しかし、10代男性の69.5%と10代女性の82.4%はiPhone、60代男性の31.8%と60代女性の33.9%はAndroidと、年代別に見ると差が出てきます。なので、骨格として固めた「誰に使って欲しいのか」を元に選ぶのが良いでしょう。また、必要な開発環境や求められるプログラミング言語などがそれぞれ異なります。下記の記事を参考にしながら、必要なものをチェックしてください。
ポイント3「アプリの軸となる機能をどうするか」
アプリに盛り込む機能を検討する際には「軸」となるもの、つまりユーザーに特に価値だと感じてもらいたい機能から考えるのがおすすめ。商品ラインナップの豊富さが人気のアパレルブランドなら、洋服の写真をサクサクと見れるカタログ機能をメインに据えるなど、軸にすべき機能は企業によってさまざまです。予算と時間さえあれば実に多くの機能をアプリには搭載できますが、軸が定まっていないとつい不必要な機能も盛り込もうとしてしまいがち。余計なコストがかかるだけでなく、オーバースペックになって使いにくいアプリになってしまう可能性もあります。先ほどご紹介した「ペルソナ」や「カスタマージャーニー」などを参考に、ユーザーにとって必要な機能だけを厳選して、それでも足りなかったものは適宜アップデートしていくのが良いでしょう。
ポイント4「どのようなデザインにするか」
どれだけ優れた機能が盛り込まれていても、デザインがイマイチだとユーザーの体験価値が下がってしまい、すぐに使われなくなってしまいます。ここで言うデザインとは、単に見た目をおしゃれにしようということではなく、ユーザビリティも含まれます。例えばアプリのアイコンはタップしやすいサイズか、目的のページまでスムーズに辿り着ける導線になっているか、テキストは読みやすいかなどを調整することもアプリデザインの一部。競合企業のアプリをいくつか使ってみた中で、パッと見て使いたいと思ったものや、使い勝手が良いと思ったものを複数ピックアップして、それらに共通するものを抽出するのがおすすめです。なお、企画段階ではいきなりデザインを詰めるのではなく、アプリの全体像がわかるような構成イメージをまず用意しましょう。専用のソフトなどは必要なく、手書きで構わないので、一旦形にしてみるとプロジェクトが進みやすくなります。
ポイント5「どのように収益を作っていくか」
アプリを作る目的は様々ですが、ほとんどの企業が最終的には自社の収益につなげたいと思っているはず。なので、アプリを通じてどうやって売り上げを作っていくかを考えるのは重要です。ただ、アプリを主にマーケティングやブランディングのために活用する場合は、アプリ単体で収益を作るのではなく、例えばアプリで商品詳細を伝えるコンテンツを発信することで、ECページや実店舗にユーザーを来訪させて購買につなげる、などといった考えになるのがほとんど。なので、アプリを含んだ全体のマーケティング施策やブランディング施策によって、どのように売り上げを作っていけるかを考えるようにしましょう。
ポイント6「いつまでに作り終えるか」
既存のプログラムやサービスを使わず0からアプリを作る、いわゆる「フルスクラッチ」開発の場合は、内容にもよりますがおおよそ半年は見ておくのがいいでしょう。その内訳としては、まず基本設計&デザイン設計で1ヶ月半、次に開発&実装で2ヶ月半、最後にテスト&改善で1ヶ月というイメージです。アプリは作り込もうとすればどこまでもできてしまうので、細かなスケジュール管理ができていないとズルズルと長引いてしまいます。上記のスケジュールイメージを参考に、まずいつまでに完成させないといけないかを決め、そこから逆算して日々のタスクに落とし込んでください。
アプリ開発のスケジュールについてはこちらの記事もぜひ参考にしてください。
ポイント7「どのくらいの予算を確保するか」
アプリ開発にかかる費用は、フルスクラッチ開発の場合は少なくとも500〜1,000万。費用は主に人件費と開発期間によって決まり、機能を盛り込んだ分だけ開発にかかる時間も増えるので費用も上がっていきます。なお、フルスクラッチ開発ではなくクラウド型のアプリ開発サービスを活用するという選択肢もあります。こうしたサービスを利用すれば、既に開発が済んでいるいくつかの機能を組み合わせるだけでアプリが作れるので、フルスクラッチ開発と比べておよそ半分以下の費用に抑えられます。一方で、あくまでサービス内容に含まれている機能しか使えないので、目的に合った機能がない場合はフルスクラッチ開発を選ぶことになります。いずれにせよ、ポイント6でもお伝えしたように、作り込もうとすればするだけスケジュールが長引き、人件費もかかってしまうので、あらかじめ費用感を決めておき、プロジェクトが赤字にならないよう計画的に進めるのが大切です。
アプリ開発に必要な費用についてはこちらの記事もぜひ参考にしてください。
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ポイント8「作ったアプリをどのように告知するか」
せっかく作ったアプリも、ユーザーにその存在を知られず、ダウンロードされなくては意味がありません。そこで、アプリのダウンロードを促すプロモーション施策をしていく必要があります。例えば、自社サイトの中で告知したり、実店舗を持っている企業なら店頭にチラシやPOPなどを設置して、接客時もダウンロードを勧めるなど、やり方は様々。また、ダウンロードしたユーザーにクーポンやノベルティをプレゼントするなど、キャンペーン施策を行うのも効果的です。まずは自社とユーザーの接点がどこにあるのかを洗い出して、どこを起点に告知すると興味を持ってもらいやすいかを考えていきましょう。
ダウンロードを増やすには、「App Store」や「Google Play」などのアプリストア内の検索結果で上位に表示させる施策、「ASO（App Store Optimization）」も有効。詳しくはこちらの記事をご覧ください。
ポイント9「どのようにアプリを運営するか」
アプリを使ったマーケティングでは、アプリを作ってからの運用が大切。なので、企画書作りの段階で運用方法についても整理しておくのがおすすめです。考えるべきは、「誰が」「どのくらいの頻度で」「どういった内容を発信・更新していくか」です。ユーザーに日々使ってもらうアプリにもかかわらず、リリースしてから何も情報が変わらなければ、ユーザーの興味もすぐになくなってしまいます。手が空いているメンバーが都度更新する、という曖昧な体制にはせず、きちんと担当を立てて役割分担をし、少なくとも週に1回程度は更新していきましょう。
ポイント10「作ったアプリをどのように評価するか」
自社のビジネスの一環としてアプリ開発をするのですから、当たり前ですがアプリがマーケティング施策などの目的に対して貢献できているか評価をして、ユーザーにとって有益ではなかった機能などはアップデートしていかなくてはなりません。そして良し悪しを判断するためには、判断軸となる指標が必要です。指標がないまま評価しようとしても、メンバー各々の視点からバラバラな意見を持ち寄るだけになり、収拾がつかなくなってしまうので要注意。
具体的には、最終目標であるKGI（Key Goal Indicator）と、KGIを達成するためのプロセスにおける重要指標となるKPI（Key Performance Indicaor）を設定するのがおすすめです。 ポイント5でお伝えしたように、ほとんどの企業が最終的にはアプリによって自社の収益を上げたいと思っているはず。なので、KGIには売り上げや利益、例えば「1年後にアプリ経由のEC売り上げを250万円/月」などと設定することが多いです。しかし、この目標だけを見据えていると、仮に達成できなかったとしてもどこを改善すれば良いのかが見えてきません。そこでKPIとして例えば「アプリ経由でのECへの来訪者1万人/月」などと設定。このように、まずはKGIを、そしてKGIを分解してKPIを立てることで評価軸をより明確にさせると、具体的な改善策も浮かびやすくなります。
4.特に押さえておきたいポイントは？
押さえておきたい10のポイントをご紹介してきましたが、特に初めてアプリ開発をする方は「結局どこから考えるのが良いんだろう…」という感想を抱いてしまうかもしれません。最終的には10のポイントの全てを詰めておきたいところですが、優先順位をつけるとすれば、まずはポイント2「対応させるOSをどうするか」や、ポイント3の「アプリの軸となる機能をどうするか」から考えるのがおすすめ。ここが明らかになってくると費用感やスケジュール、デザインなどもスムーズに決まりやすくなります。
また、記事の始めで骨格作りについてご紹介しましたが、やはりここを最初に詰めておくこと最重要です。基本的なことなのでついわかったつもりになってしまいがちですが、骨格がしっかりしているプロジェクトは進行も断然スムーズになるので、プロジェクトメンバー全員が納得できるまで丁寧にまとめていきましょう。
まとめ
この記事では、アプリ開発の企画書を作ろうとしている方に向けて、押さえておくべきポイントをご紹介しました。ポイントの7つ目で、フルスクラッチ開発ではなくアプリ開発サービスを活用する手もあるとお伝えしましたが、本メディアを運営する株式会社ヤプリは、ノーコードでスマートフォンアプリを作れるアプリプラットフォーム「Yappli」を提供しています。
800社以上の導入実績があり、様々な企業様のアプリ開発をサポートしてきた経験も豊富です。また、アプリを運営していく中で出てくる「なかなかKPIを達成することができない…」「アプリを使ったマーケティング施策の効果をもっと高めたい」などのお悩みや更なる目標に対しても、専門のカスタマーサクセスチームが担当となり、アドバイスさせていただきます。
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