アプリ内課金とは?ゲーム以外のアプリ内課金の基礎知識・トレンドを紹介

スマートフォンでアプリをダウンロードした後、ユーザーがお金を支払う仕組みであるアプリ内課金。
アプリ内課金といえば、ゲームアプリでおなじみですが、ゲーム以外のアプリでもアイディア次第でアプリ内課金を行うことが可能です。ここでは、ゲーム以外のジャンルにも目を向けて、アプリ内課金の種類や、市場について解説します。

【無料ebook】結局いくらかかるの?アプリ導入&運用のコスト


アプリ開発には結局いくらかかる?そんな疑問にお答えするべくアプリ導入や運用にかかるコスト感をまとめたeBookをプレゼントしています。スクラッチでの開発を検討中、ノーコードツールにも興味あるという方は是非ご覧ください。

アプリ導入&運用のコストガイドブック

 

アプリ内課金とは

アプリ内で有料のデジタルコンテンツの課金販売をすることです。アプリ提供者側はiOSとAndroid標準のアプリ内課金の仕組みを利用してアプリ利用者側から料金を徴収します。
アプリ利用者はAppleIDとGoogle Playに登録済みのクレジットカードで支払いますが、Google Playは通信費に含めて支払いができるキャリア決済にも対応しています。(※2022年11月現在)

アプリ内課金の種類

スマートフォンのアプリには、iOS用とAndroid用がありますが、アプリ内課金の仕組みそのものはほとんど同じです。ここでは、iOSを提供するAppleによる、アプリ内課金の分類をご紹介します。大きく下記の4タイプになります。

消耗型

消耗型は、アプリ内で消費するアイテムなどを購入するアプリ内課金です。購入したものは使い切りのため、再度使用したい場合は新たに購入が必要になります。

代表的な例としては、ゲームアプリでガチャを引くためのゲーム内通貨や、ゲームを続けるためのライフなどのアイテムが挙げられます。

非消耗型

非消耗型は、一度購入すれば、アイテムやサービスを永続的に利用する権利を得られるアプリ内課金です。

例えば、写真編集アプリで写真を加工するための追加フィルタのロックを解除したり、「1日3回まで利用可」などの使用制限を解除して無制限に使用できるようにしたり、広告を非表示にしたりするといった課金が非消耗型にあたります。

スマートフォンの機種変更を行っても、同じアカウントであれば、多くの場合アプリ内課金の記録は引き継がれますので、再び購入する必要はありません。

自動更新サブスクリプション

自動更新サブスクリプションは、購入することでサービスを継続的に利用でき、キャンセルしない限り自動的に契約が更新されるアプリ内課金です。

初めは無料のトライアルが可能で、その後は自動更新サブスクリプションへ移行するものもあります。

自動更新サブスクリプションの代表的な例が、「Spotify」のような音楽配信サービスや、「Netflix」のような動画配信サービスです。

基本機能には課金が必要なく、より便利に使いたい場合に、自動更新サブスクリプションでの課金を必要とするアプリもあります。例えば、家計簿アプリの「マネーフォワード ME」は、無料のままでも使用できますが、アプリ内課金をすることで機能がグレードアップします。また、メモアプリの「Evernote」は、アプリ内課金により、使用できるデータ容量や利用できるデバイス数が増加するといった具合です。

非自動更新サブスクリプション

非自動更新サブスクリプションは、購入することで期間限定のサービスやコンテンツを利用できるアプリ内課金です。スポーツなどのストリーミングサービスのシーズンパスが、代表的な例でしょう。

期間内は制限なくサービスやコンテンツを利用できますが、定められた期間が過ぎると利用できなくなります。自動更新されないため、サービスを継続して利用したければ、そのたびに更新していく必要があります。

>>この記事もよく読まれています

アプリ開発に必要な費用とは?維持費やコストを削減する方法を紹介

 

Appleがアプリ外課金の制限を緩和

2021年9月、Apple社のプレスリリースにて、iOSの動画・音楽・電子書籍などを視聴・閲覧する「リーダーアプリ」提供事業者は、アプリ利用者を外部サイトに誘導するためのリンクを設置できるよう申し込みができるようになった旨が発表されました。
ユーザーがアカウントの設定または管理ができるようにアプリケーション内に自社ウェブサイトへのリンクを含めることができるようになります。
これまで、App Storeのガイドラインに沿って、全てのアプリ開発者がアプリ内決済システムを使って販売を行い、手数料30%(中小企業は15%)の支払いを行なっていましたが、これに対して、各国で疑問の声が上がっていました。
同様に日本でも公正取引委員会による調査が行われ、この規制緩和はこの調査結果をもとに、Apple社と公正取引委員会が合意をしたため、行われた変更となります。

アプリ内課金の税金と価格の変更

また、2022年9月のニュースではチリ、エジプト、日本、マレーシア、パキスタン、ポーランド、韓国、スウェーデン、ベトナム、およびユーロを通貨とする全地域のApp StoreでのAppとApp内課金(自動更新サブスクリプションを除く)の価格の変更が出されていますので、こちらも併せてご確認ください。2022年10月5日をもって実施されています。

現価格 改定後
120円 160円
250円 320円
370円 480円
490円 650円
610円 800円
730円 1000円
730円 1000円
860円 1100円
980円 1200円
1100円 1500円
1220円 1600円
1340円 1800円
1480円 1900円
1600円 2000円
1720円 2200円

ゲーム以外のアプリ内課金の市場規模は?

アプリ内課金を導入する際、気になるのは「アプリ内課金でどれくらいの収益が得られるのか」ということではないでしょうか。アプリ内課金で市場規模が大きいのはゲームですが、ゲーム以外のアプリ内課金はどの程度の市場規模になるのか、見ていきましょう。

ゲーム以外のアプリ内課金市場の規模は年々拡大 

アメリカの調査会社であるSensor Towerは、2020年のApp Storeにおけるエンターテインメント分野のアプリの売上は、2019年に比べて約30%も増加し、約53億ドル(約5,811億円)と発表しています。同じく、Google Playのソーシャル分野のアプリ売上は、前年と比べると70%以上も増加し、約12億ドル(約1,315億円)も増加しています。

また、アプリ内課金には欠かせないアプリそのもののダウンロード数も、年々増加していることがわかります。市場データと分析プラットフォームを提供するアメリカのApp Annieの調査「モバイル市場年鑑2020」によると、2020年の全世界のアプリダウンロード数は、2016年に比べると45%も増加し、過去最高の2,180億回に達しました

アプリ市場がこれほど猛烈な勢いで成長している背景には、コロナ禍で消費者のニーズや行動が変化している事情もあると見られており、今後もアプリ市場の成長は続くでしょう。

特に成長しているのはサブスクリプション市場

アプリ市場の成長を支えているのが、サブスクリプションのアプリ内課金です。同じく「モバイル市場年鑑2020」(参考)によると、2019年のアメリカにおけるゲーム以外のアプリ消費支出上位250のうち、サブスクリプションの支出が96%を占めていました。いかにサブスクリプションサービスが、市場を牽引しているかがわかります。

サブスクリプションで成功を収めているのは、マッチング系アプリと動画配信サービスアプリです。前術の調査によれば、「Tinder」や「Netflix」など、日本でも知られているアプリが売上上位に入っています。

なお、App Annieよる 「モバイル市場年鑑2021」によると、2020年の消費者による動画ストリーミングの利用時間が、2019年に比べて40%以上も増加しています。コロナ禍の中、サブスクリプションを利用する動画配信サービスは、今後も成長することが予想されます。

アプリ内課金はアイディア次第でさまざまなビジネスチャンスがある

アプリ内課金というとゲームのイメージが強いですが、それ以外の分野でもアプリ内課金は急成長しています。特に、サブスクリプションのビジネスモデルは、多くの成功例を生んでおり、さまざまな分野に応用できる課金方法といえます。

アプリ内課金は、多くの可能性を秘めたビジネスモデルです。アイディア次第でビジネスチャンスも広げられるため、アプリ内課金の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

ちなみに、新たにアプリを開発することも、決して難しいことではありません。
近年ではプログラミング知識がいらない、いわゆるノーコードでアプリを開発できるサービスも提供されています。本メディアを運営する株式会社ヤプリのアプリプラットフォーム「Yappli」もその一つ。
導入後もYappliの簡単な運用ならば高速でPDCAを回しながら、成果がでる施策を検証することが可能です。

公式自社アプリの検討、アプリ運用の課題を持たれている方は、ぜひYappliを選択肢の一つに入れてみてください。
資料請求は以下より!

 

>>この記事もよく読まれています

アプリ開発に必要な費用とは?維持費やコストを削減する方法を紹介