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2018/10/08
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オムニチャネルを推進する会社のアプリは、なぜバーコードを活用するのか？

IKEAやメルカリをはじめ、公式アプリにバーコード読み取り機能を導入する企業が増えているのをご存知の方も多いだろう。中でもオムニチャネル戦略を進める企業にとっては、モバイルアプリのバーコード読み取り機能は使い勝手が良く、標準と言えるほど普及している。

バーコード読み取り・表示機能は、なぜ多くの企業の公式アプリに採用されているのだろうか。代表的な2つのメリットをチェックしておこう。

（1）商品検索の替わりにバーコードで商品の詳細情報を伝えられる

最近よく見られるのが、商品バーコードをスキャンするとアプリで商品の詳しい説明が見られるケース。ユーザーとしては、商品名やカテゴリで検索する手間が省けるメリットがある。

しかし店舗側にとっても、実は大きなメリットがあるバーコード読み取り機能。例えば家具・雑貨を扱うIKEAの公式アプリにもこの機能が搭載されているが、セルフ販売がメインのIKEAにとってユーザーが自分で商品情報をチェックできる点は大きなメリットだ。

またドラッグストアを手掛けるマツモトキヨシの公式アプリも、バーコード読み取り機能を搭載。こちらは商品情報とあわせて、他のユーザーの口コミ情報がチェックできるのが特徴だ。店内でも手軽に口コミ情報をチェックできれば、購買につながる可能性は高まる。

スタッフの商品知識にバラつきがあるというケースでも、アプリのバーコード読み取り機能がソリューションとして使える。ユーザーがアプリを使って詳細な商品情報をチェックできれば、スタッフの負荷を軽減できるというわけだ。

さらにアプリのバーコード読み取り機能を、販売チャネルの拡大につなげているケースも。例えば大型釣具店キャスティングの公式アプリでは、商品バーコードをスキャンすると商品情報が見られるだけではなくECで即購入も可能。オムニチャネル戦略に即した活用事例と言えるだろう。

キャスティングのアプリ事例インタビューはこちら

（2）会員IDをバーコード化してアプリに表示！顧客の購買情報管理に使える

オムニチャネルにおいて、重要なタスクの一つが購買情報の管理。顧客がEC・店舗でそれぞれ購入した場合でも、1人のユーザーの購買情報として管理しておく必要がある。

こんなときのソリューションとしては、バーコード表示が有効だ。会員IDをバーコード化してアプリに表示できれば、店頭購入時にスキャンして簡単に会員認証ができる。無印良品のアプリをはじめ、すでに多くのオムニチャネル企業でこうした会員IDバーコードがアプリに採用されている。

他にも幅広く活用されるアプリのバーコード読み取り機能

アプリのバーコード表示・読み取り機能は、QRコード（二次元バーコード）を含めると紹介したような事例の他、クーポンや決済、店舗へのチェックインなどさまざまなシーンで使われている。2018年9月には、ファミリーレストランのデニーズが、バーコードで注文から決済までできるモバイルアプリの試験導入をスタートさせ大きな話題となっている。

スキャンするだけという操作性の良さもあり、企業・ユーザー双方にとって使い勝手のいいアプリのバーコード読み取り機能。今後も幅広い業界のアプリで導入が進むのは必至だろう。まだ導入していない場合は、早急に対応を考えたいところだ。

Yappliではバーコード読み取り機能をアプリに搭載できます。



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