スマホアプリを個人で開発してみたいと思ったことはありませんか？アプリ開発に必要なスキルや費用など、実際に開発を進めると、どのようなものが必要になるか気になることも多いでしょう。今回は、アプリ開発の手順や注意点、収益化するための方法について詳しく解説します。より効率的にアプリを開発する方法もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
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目次
アプリの種類と開発に必要な環境とは？
一口にアプリ開発といっても、実はアプリの種類によって必要なスキル・開発環境は異なります。まずはアプリの種類を理解し、開発に際して何が必要なのかを把握しておくことが大切です。
Webアプリとネイティブアプリの違い
アプリには大きく分けて「Webアプリ」と「ネイティブアプリ」の2種類があります。Webアプリとは、「Chrome」や「Safari」、「Edge」といったブラウザ上で動作するアプリです。アプリそのものをインストールする必要はなく、ブラウザと通信環境さえ整っていれば利用できます。一方、ネイティブアプリは、スマートフォンなどの端末にインストールするタイプのアプリです。アプリによっては、一度インストールすればオフラインで使用することもでき、デバイスに備わっているプッシュ通知や位置情報といった機能を活用することもできます。2024年時点で、日本国内のスマートフォン所有率は97％に達しており（※1）、アプリといえばスマートフォンアプリを指すことが一般的になってきています。本記事では、スマートフォンアプリ開発に焦点をあてて解説していきます。
＞＞Webアプリとネイティブアプリの違いについてより詳しくはこの記事をご覧ください
スマホアプリ開発に必要なスキル・環境
スマホアプリ開発に際して重要なポイントのひとつとして、OSの違いが挙げられます。OSによって、アプリ開発に必要なスキルと開発環境はどう異なるのか確認していきましょう。併せて、OSの種類を問わないスマホアプリ開発方法についてもご紹介します。
・iOSアプリの場合
iPhoneのOSであるiOS向けのアプリは、「Swift」や「Objective-C」といった言語で開発されています。開発環境としては、「Xcode」を使用するのが一般的です。いずれも、Appleが提供している独自の言語・開発環境のため、アプリ開発には「Mac」が必須となります。
・Androidアプリの場合
Androidアプリは、「Java」、「Kotlin」、「C#」などの言語で開発されています。開発環境としては、「Android Studio」や「Unity」、「Xamarin」などを使用するのが一般的です。前述のiOSアプリと比べると、開発に使用する言語や開発環境を柔軟に選ぶことができます。
・HTML5ハイブリッドアプリの場合
「HTML」や「CSS」、「JavaScript」といったWeb制作で使用される言語で、スマホアプリを開発することも可能です。それらの言語で開発されたアプリは、iOS・Androidのどちらでも動作することから、「HTML5ハイブリッドアプリ」と呼ばれています。OSを問わず開発できるのがメリットですが、動作の滑らかさや機能の拡張性に関しては、ネイティブアプリに劣るのがデメリットです。
個人でアプリ開発を行う際に必要な費用
個人でアプリを開発した場合、どのくらいの費用がかかるのかも知っておきたいところです。アプリ開発を個人で行う場合、開発環境は自分で用意する必要があります。アプリ開発に必要なPCやソフトウェア、通信環境などはすでにそろっているという前提であれば、追加で必要な費用はデベロッパーアカウントの登録料のみです。
App Store（※）でリリースするiOSアプリの場合、「Apple Developer Program」の年間登録料としてUS＄99を支払う必要があります。Androidアプリであれば、「Google Play デベロッパー アカウント」（※）登録料としてUS＄25が初回のみ必要です。また、「Google Play Store」でリリースするアプリケーションの管理を行うことができる「Google Play Console」の登録料は、1回限りUS＄25がかかります。
アプリ開発会社に委託する場合は委託料が別途必要になりますが、完全に個人で開発するのであれば上記の登録料のみでアプリを開発・リリースできます。アプリ開発＝費用がかかるというイメージがあるのは、アプリ開発会社に委託するケースが多いからです。費用に関しては、「開発に必要なスキル・環境が整っていること」「自力で開発すること」の2つの条件さえそろっていれば、それほど高くはならないと考えて差し支えないでしょう。
※App Storeは、Apple Inc.の商標です。 ※Google Play および Google Play ロゴは Google LLC の商標です。
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アプリ開発の手順
アプリを開発するには、どのような手順を踏めば良いのでしょうか。一般的なアプリ開発の手順を見ていきましょう。
1. 企画を練る
初めに、どのようなアプリを開発するのかアイディアをまとめていきます。アプリ開発の目的を明確化した企画を練っておくことは、アプリ設計の土台となる重要なプロセスです。実現したい機能を書き出し、理想とするアプリの完成図をイメージしておきましょう。また、類似した機能を備えた既存アプリが公開されていないか、確認しておくことも重要です。すでに似たようなアプリが多数リリースされている場合、新たにリリースしても多くのユーザーから選ばれる可能性は低いと考えられます。反対に、まったく類似アプリが見当たらないようなら、そもそもニーズがない可能性もあるため注意が必要です。
2. 設計を行う
企画がまとまったら、実際に開発していくための準備を進めましょう。設計と呼ばれるプロセスでは、「要件定義」「外部設計」「内部設計」などを行います。
・要件定義
要件定義とは、アプリの企画を実現するために必要な機能をまとめた設計図です。外部設計・内部設計は要件定義をもとに作成していくため、実現するべき機能を要件定義で漏れなく挙げておく必要があります。
・外部設計
アプリのUIを決める画面設計や、実装する機能に合わせたボタン配置・画面遷移などを決めるのが外部設計です。外部設計の良し悪しによってアプリの使い勝手が大きく左右されるため、ユーザーの目にふれる箇所はすべて細かく詰めておく必要があります。
・内部設計
アプリ内部で処理するプログラムを設計するのが内部設計です。データベースの要件を決定するデータ設計や、プログラムを最小単位に分けて必要な機能を明確にするモジュール設計などを行います。データの入出力やモジュール間でのデータ受け渡しについての設計を決めておくことも重要です。
3. 開発を行う
設計を終えたら、アプリの設計に従ってコーディングをしていきます。データと処理をまとめたクラス名や、特定の処理を行う上で必要なプログラムをまとめたメソッド名は、自分が見てわかれば基本的に問題ありません。ただし、将来的にメンテナンスやアップデートが必要になることも考慮しておくことが大切です。数ヵ月・数年先にコードを見ても内容が思い出せるよう、引数や処理、戻り値の内容をコメントで具体的に残しておきましょう。
4. テストを行う
コーディングが完了したら、実装した機能が正常に動作するかテストを行います。テストは画面単位・機能単位で行う単体テストと、全体の流れを確認する総合テストの2段階に分けるのが一般的です。ユーザーが誤った操作をした場合にエラーメッセージが表示されるか、不自然な挙動が見られないかなど、細部に至るまでチェックしていきましょう。
5. リリースの準備をする
アプリが完成したら、リリースの準備へと進みます。Apple Developer ProgramやGoogle Play Consoleに登録申請を行い、審査を受けましょう。審査結果が出るまでには数日～1週間程度かかります。審査に合格すればリリース可能となりますので、アプリを公開すればすべての開発工程は完了です。リリース後もアプリのメンテナンスやアップデートに対応する必要があります。特に、OSがアップデートされた際には、アプリの機能も併せてアップデートが必要となるケースは少なくありません。ユーザーの利便性を損ねることがないよう、リリースしたアプリは責任を持って運用していくことが大切です。
＞＞アプリの開発で重要な「デザイン」について、こちらの記事で詳しく解説しています
アプリ開発を個人で行う場合の注意点
アプリ開発を個人で行う場合、注意すべき点がいくつかあります。アプリに関する対応は開発者自身がすべて担当することになるため、下記に挙げるポイントを必ず押さえておきましょう。
デベロッパー規約に抵触しないように注意する
アプリの申請が通らない原因のひとつが、デベロッパー規約に抵触しているケースです。Appleや「Google」では、審査に通過するために必要な条件をガイドラインとして公表しています。リリース時はもちろん、アプリの企画段階からガイドラインを熟読し、規約に抵触することのないよう十分注意しましょう。例えば、Appleの「App Store Reviewガイドライン」では、申請前のチェックポイントとして下記の5点を挙げています。
＜デベロッパー規約の例＞
- 安全性：不適切なコンテンツが含まれていないか など
- パフォーマンス：現行OSで動作するか など
- ビジネス：アプリ内課金に関するルールを遵守しているか など
- デザイン：既存アプリの模倣になっていないか など
- 法的事項：知的財産権を侵害していないか など
利用規約を必ず作成・公開する
ユーザーがアプリを利用するということは、たとえ無料アプリであっても運営者とのあいだで契約を交わすことを意味しています。このとき、契約書の代わりとなるのが利用規約です。ユーザーがアプリを利用した際は、利用規約の記載事項に同意したものとみなされるため、利用規約を作成・公開することは重要なポイントです。利用規約の記載事項には主にどのような項目が必要なのか、確認しておきましょう。
＜利用規約の記載事項の例＞
- サービス名称
- 提供者名
- 用語の定義
- 規約への同意
- 規約の変更
- アカウント管理
- 個人情報の扱い
- 禁止行為
- 免責事項
- 広告の掲載
- 運営者への連絡方法
- 準拠法・裁判管轄
- 施行日・改定日
問い合わせへの対応方法を決めておく
ユーザーから問い合わせが入ることを想定して、対応方法をあらかじめ決めておくことも大切です。問い合わせに対して何らかのリアクションがないと、ユーザーは運営者に対して不信感を抱きます。ネガティブなアプリレビューが増える直接的な原因にもなるため、問い合わせに対応するタイミング・手段は検討しておきましょう。個人が開発したアプリの場合、開発者＝運営者となるため、問い合わせに即時対応できるとは限りません。そのため、問い合わせが入っていないか確認する時間帯や頻度を決め、時間を確保しておく必要があります。問い合わせへの対応も含めて、「運営」「メンテナンス」と捉えることが重要です。
不具合修正やOSアップデート対応を想定しておく
アプリのリリース後、不具合が新たに判明したりOSアップデートへの対応に迫られたりすることは十分に考えられます。アプリを開発・リリースすれば完了ではなく、その後は不具合修正やアップデート対応が発生することも想定しておきましょう。OSのアップデート時には、まえもって開発者向けに機能の変更点などが通知されます。自分が開発したアプリに関連する変更点がないか常に注視し、アプリの改修が必要な場合はすみやかに対応することが重要です。
＞＞利用規約について詳しくはこちらの記事をご覧ください
アプリを収益化する方法
せっかくアプリを開発するなら、収益につなげたいと考える人も多いでしょう。アプリを収益化する方法としては、下記の3つが挙げられます。
有料アプリの配信
有料アプリには、大きく分けて2タイプがあります。アプリの利用自体に料金がかかるタイプと、アプリ内課金が可能なタイプです。利用自体が有料のアプリは、すでに知名度の高いサービスでなければ普及するのは難しい面があるため、個人が開発する場合はアプリ内課金が現実的でしょう。アプリ内課金を訴求するには、下記のような方法があります。
＜アプリ内課金の主な訴求方法＞
- 無料機能のほかに、その機能の上位バージョンも用意し、有料で販売する
- アプリ内でコンテンツを販売する
- 有料で広告非表示設定が可能な仕組みにする
- サブスクリプション型サービスにする
ユーザーにアプリ内課金をしてもらうには、無料で利用できる機能の使い勝手が良いことが条件となります。ただし、無料版でも十分満足できるほどの機能を付与してしまうと、ユーザーにとって課金する理由がなくなってしまうかもしれません。付与する機能のバランスには注意が必要です。
無料アプリ＋広告収入
アプリを収益化するには、無料アプリとして配信し、アプリ内にアフィリエイト広告を掲載する方法もあります。広告が表示された回数やタップされた回数に応じて収益が発生するため、継続的な収入が見込める点がメリットといえます。一方で、アプリのユーザー数が一定以上に達しないと、まとまった収益にはなりません。習慣的にアプリを利用してもらえるかどうかも重要なポイントとなるため、アクティブユーザー数を伸ばすための工夫が必要です。また、ユーザーの中には、広告が表示されることを嫌う層も一定数います。広告が表示される位置や大きさによっては、視認性やユーザービリティを低下させる原因にもなるため、表示方法は慎重に判断しましょう。
アプリの受託開発
アプリを開発するスキルそのものを収益化する方法もあります。クラウドソーシングなどを通じてアプリ開発の案件を受託し、納品すれば報酬を得ることができるでしょう。案件によっては高額報酬が設定されているケースもあるため、確実に収益を上げるには効果的な方法です。ただし、アプリを受託開発するには、一定以上のスキルが求められます。クライアントが求めている機能を実装し、期日までに納品しなければなりません。また、納品後もメンテナンスに携わるケースが少なくないため、案件数が増えるにつれて1人で管理するのは難しくなりがちです。アプリの受託開発は、スキル面に自信がある方や、本格的にアプリ開発に携わりたい方に適した収益化の方法といえます。
アプリ開発ツールを使ってもアプリ開発が可能
ここまで、一般的なアプリ開発方法について解説してきました。アプリ開発を個人で行うには、数多くの業務を一手に引き受けなくてはならないため、開発の工数が膨大なものになりがちです。いかに効率良くアプリを開発し、短期間でリリースできるかがポイントとなるでしょう。アプリを効率良く開発するなら、アプリ開発ツールを活用する方法がおすすめです。ここでは、アプリ開発ツールを活用するメリットを見ていきましょう。
高品質なネイティブアプリをスピード開発できる
アプリ開発ツールを活用すれば、高品質なネイティブアプリをスピーディーに開発することができます。ツールの中では特に、プログラミングの知識を必要としないノーコード開発が可能なものが便利。それらのツールを利用すれば、必要な機能を直感的に組み合わせるだけで、品質の高いアプリを作ることができます。また、テンプレートを利用すれば、デザイン面でも質の高いアプリを作成しやすいでしょう。アプリ開発ツールには、ベースとなるデザインがすでに用意されていることもあるため、アプリ全体のデザインをゼロから考える必要はありません。開発に必要な工数を大幅に削減し、短期間でのリリースを実現できるのです。
ブログ感覚で更新が可能
アプリ内に掲載する情報を更新したい場合も、アプリ開発ツールならブログ感覚で手軽に更新できます。Webサイトの更新と同じような感覚でコンテンツの修正・追加ができるため、メンテナンスの手間も省けます。アプリを通じてユーザーに最新情報を届けることは、アクティブユーザー数を維持する上でも重要なポイント。コンテンツの更新がしやすいことは、アプリ開発ツールを利用するメリットのひとつといえるでしょう。
効果検証のための分析機能がついているツールもある
アプリ開発ツールの多くは、効果検証のための分析機能も備えています。ダッシュボード機能などを活用することで、アプリをリリースした日からすぐに効果検証を始められるのです。アプリ内でのユーザーの行動を分析し、改善につなげていくには、継続的な効果検証が欠かせません。アプリ運用にかける時間や手間を削減する意味でも、分析機能が利用できることは大きなメリットとなるでしょう。
外部連携機能を活用できる
アプリ開発ツールは、外部システムと連携させることも可能です。例えば、CRMやMAといったマーケティングツールをはじめ、決済サービスなどとも連携できます。すでに利用しているツールがある場合はもちろんのこと、将来的に機能を拡張する場合でも対応可能なツールが豊富にあれば心強いです。アプリ単体では実現が難しい機能があったとしても、ほかのアプリの機能を取り入れるAPI連携を活用すれば、機能拡張に頭を悩ませることはありません。
OSアップデートにも対応
アプリ開発ツールは、OSアップデートにも対応しています。常に最新OSに合わせた仕様に変更されていくため、OSアップデートに伴うアプリの不具合が発生しにくい点が特徴です。OSアップデートに関する情報を常に追いかける必要がなくなることは、運営者にとって運用コストの大幅な削減につながります。アプリの保守・運用にかける時間や労力を、既存機能の改善や別のアプリ開発に費やすことができるのです。
カスタマーサポートが受けられる
アプリ開発ツールを提供している企業の多くは、カスタマーサポートサービスも実施しています。それらのサービスを利用すれば、オンラインサポートやメールサポートを受けられるため、疑問点や不明点があれば問い合わせて解決することも可能です。個人でアプリを開発した場合、原因不明のバグを解消するために膨大な時間を費やすことは決して珍しくありません。機動的に動けることは個人開発の強みですが、トラブル発生時に頼れる人がいない点は弱点ともいえます。アプリ開発ツールが提供するカスタマーサポートは、個人でアプリを開発する際の心強い支えとなるでしょう。
まとめ：個人でアプリを開発するなら、アプリ開発ツール活用の検討を
アプリを個人で開発することは可能ですが、開発に必要な工数は非常に多く、開発期間は長期化しがちです。また、リリース後のメンテナンスも含めて考えると、全くゼロの状態から全て自分で作ろうとせず、より効率的に開発・運用する方法を検討するほうが得策かもしれません。そこで、アプリ開発ツールを活用すれば、開発期間を大幅に短縮できるとともに、運用にかける時間や手間を削減することができます。個人でアプリを開発するなら、アプリ開発ツールの活用を検討してみてください。
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また、アプリ内の行動が可視化されたダッシュボードを活用すれば、スピーディーにPDCAを回していくことも可能。
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参照 ※1：https://www.moba-ken.jp/project/mobile/20240415.html
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