自社アプリ開発後に立ちはだかる大きな壁が、アプリの審査だ。何度申請しても審査に通らない…という経験を持つ方も多いのでは。リジェクトされた理由についてAppleやGoogleは詳しく説明してくれない。理不尽なリジェクトと感じたこともあるだろう。
一般的にAppleのアプリ審査は厳しく、Googleのアプリ審査はそれほどないと言われている。とはいえ最近はGoogleのリジェクト事例も増えていて注意が必要だ。(ちなみにGoogleでは事後審査が基本。いきなりアプリがストアから消える事態に陥る)
こちらの記事では、アプリ審査が落ちてしまう理由と、その対処法について解説をしていく。
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目次
まずは代表的なリジェクト理由を知る
そもそも一般的にどんな理由でリジェクトされるケースが多いか、傾向を知っておきたい。Appleではデベロッパー向けサイト(英語版)(リンクhttps://developer.apple.com/app-store/review/rejections/)にて、定期的にリジェクト理由のTOP10を掲載している。最近の結果から代表的なリジェクト理由を3つ紹介しよう。
不完全なもの(バグ・リンク切れ)
当然ながら機能が不完全とみなされるとリジェクトされる。バグがあったり、すぐアプリが落ちてしまったりするほか、Webサイトへのリンク切れもNGだ。アプリ申請前の入念なテストが欠かせない。
オリジナリティが低いもの
すでに似たようなアプリがあると、模倣とみなされリジェクトされるケースが多い。著作権や商標権の侵害につながるものもリジェクト対象。アプリで使用する画像にも注意が必要だ。ちなみにアプリ名称が他の公開済みアプリと似ていてリジェクトされた、という事例もある。
メタデータ(ユーザーへの説明)が不適切なもの
たいていのユーザーは、ダウンロード前にストアのアプリ説明画面をチェックする。この説明画面に表示されるアプリ名やスクリーンショットに問題があると、リジェクトされやすい。なるべく検索されやすいようアプリ名称を長くしたためにリジェクトされた事例もある。
そのほか、公序良俗に反するという理由でリジェクトされることもある。例えば暴力・テロなど反社的な要素があるとみなされるケース。また、水着姿のイラストがあるだけでもアダルト要素があるとみなされ、審査が通らないこともある。
あわせて個人情報の扱いにも注意したい。例えばアプリに直接関係ない個人情報を取得するのは、リジェクト理由になる。プライバシーポリシーの明示などの対策もしておきたい。
リジェクトされてしまったときの解決法
リジェクトされるとその理由がメールで通知される。まずはあらためて該当する項目のガイドラインをApple、Googleそれぞれで確認しておくのが基本となる。
iOS(Apple)のガイドライン
https://developer.apple.com/app-store/review/guidelines/jp/
Android(Google)のガイドライン
https://play.google.com/intl/ja/about/developer-content-policy/#!?modal_active=none
バグなどの問題なら、比較的対応しやすいだろう。一方でやっかいなのが「オリジナリティが低い(スパム)」とみなされるケース。どこが似ているのか曖昧なことも多い。
人による審査のため判断基準が明確ではないことも影響している。(Googleは一部システムで審査していると言われている)また具体的な問題点まで指摘してくれない、ということもリジェクト理由がわかりづらい原因ではないだろうか。
リジェクト理由が複数ある場合にも、リジェクト時に全ての理由を教えてくれるわけではない。アプリ名を修正したところ、今度はシステム上の問題を指摘され再リジェクト、ということもある。
スムーズな解決は難しいが、以下の3つは必ずおさえておきたいポイントだ。
(1)テストを入念にしておく
(2)アプリ審査に詳しいところへ事前にレビューしてもらう
(3)あらかじめ数回リジェクトされても間に合うリリース日程を組んでおく
アプリ申請代行を依頼するときの費用
リジェクト解決策のひとつが、アプリに詳しいところへ事前チェックを依頼すること。最近ではこうした事前チェックを含めたアプリの申請代行を行う企業も出てきている。
さまざまなサービスがあるが、相場は1回あたり5万円程度。つまりiOSとAndroidの両方を申請すると約10万円かかる。もちろんリジェクトされる可能性はゼロではないが、アプリの情報に長けている企業にチェックしてもらえればリジェクトされる率は大幅に減るだろう。
アプリ開発の際に、アプリ申請代行のサービスを行っている企業もある。両方を行っている企業に一括に依頼することで、スムーズにアプリをリリースすることが可能となり、コストを抑えることも可能である。