アプリ開発やバージョンアップをしたい！と思っても、なかなか社内の理解を得られない…というケースも多いだろう。アプリマーケティングが販促や営業において必要と社内に認知させるためには、エビデンスとなる調査データを提示したいところ。
こんなときは多くの調査会社が公開しているアプリ関連の調査データをうまく利用しよう。そこで特にアプリ担当者が見ておきたい調査データを3つ紹介したい。
（1）日本を含む、世界のアプリ利用動向に関する調査データ
まず基本として知っておきたいのが、モバイルアプリの利用動向。アプリの利用が進んでいることが客観的にわかれば、アプリの改修や機能追加の必要性も説明しやすくなるだろう。
こうしたときに役立つのがApp Annieが発表しているアプリ市場総括レポート。例えば2018年1月発表した「2017年アプリ市場総括レポート」を見ると、日本でのアプリ普及が急速に進んでいる状況がよくわかる。
このレポートによると、日本のアプリ消費支出は2017年度に130億ドル越え。2015年度と比べると約60％増加しており、アプリで消費行動をするユーザーが急速に増えていることがわかる。
また興味深いのが、モバイル端末でネイティブアプリとブラウザの利用時間を比較したデータ。日本をはじめほとんどの国で、ネイティブアプリの利用時間がブラウザよりも大幅に長いという結果が出ている。（日本ではネイティブアプリが約85％、ブラウザが約15％）
参考情報：https://www.appannie.com/jp/insights/market-data/app-annie-2017-retrospective/#download
（2）ECアプリに関する調査データ
ECアプリに関わる人がぜひチェックしてきたいものが、Criteoのグローバル調査レポートだ。このレポートでは、日本を含む全世界80 カ国以上の購買データを分析している。2018 年第1 四半期のレポートを見ると、モバイル経由の中でも特にアプリ経由での消費が増えていることが紹介されている。
中でも注目したいのが、モバイルアプリの方がブラウザの5倍CVRが高いという調査結果だ。小売業にとってはもはやモバイルブラウザの対応だけでは不十分で、アプリの開発・提供が不可欠ということがよくわかる。
（3）Googleが提供するアプリマーケティング関連データ
意外と知らない人も多い、Googleがマーケッター向けに更新している「Think with Google」この中では、アプリマーケティングに使える調査データも掲載されていて、ぜひチェックしておきたいコンテンツだ。
Googleでは2016年にスマートフォンに関する大規模調査を実施。日本を含む世界のスマートフォンユーザーにリサーチした情報が「Think with Google」で紹介されている。
例えば「アプリを利用し続けてもらうのは難しい !?」という記事では、「通知機能の好ましい点、好ましくない点」や「アプリを削除する理由」などの調査データを見ることができる。似たような調査データは他社でも実施しているが、Googleが発表していることもあり信頼性は高い。社内プレゼンの際にも、役立つ数字は多いはずだ。
参考情報：https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/articles/apps/mobile-app-usage-study-4/
もちろん紹介した調査データ以外にも、さまざまなモバイルアプリ関連の調査データがある調査レポートをダウンロードできるところも多いので、有効に利用しよう。
