起動すれば全部が揃う
情報伝達の品質向上
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動機
- 課題は社内向け情報伝達の不確実さ
- 最も身近なスマートフォンを中心に情報伝達を設計
- 洗練されたＵＩや実績・コスト、全てが決め手
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活用
- 週に1度、商品情報を定期通知
- 研修の通知、出欠確認、教材への導線も一元化
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効果
- アプリが情報のハブに
- プッシュ通知で情報の埋没を解消
- 施策の結果が可視化され、ＰＤＣＡを回せるように
Yappli UNITEを導入したきっかけ
社内の情報伝達に大きな課題
Yappli UNITEに出会い、
アプリが最適と判断した
私たちはBtoBtoCと呼ばれる事業形態で、お客様に選んで頂くために、営業担当者や流通店様を介して商品情報を伝える必要があります。しかし商品数や情報量も多く、新商品を開発するごとに情報の更新が発生します。この更新情報の浸透が課題でした。
情報の浸透には、わかりやすい中身・最適な媒体・認知されやすい伝達手段が必要です。商品のウェブカタログが更新されても、スマートフォンのブラウザを開いてからカタログにたどり着くまでに複数の操作を求められ、ユーザビリティが最適とは言えませんでした。さらに、メールの更新連絡が他の情報に埋もれてしまい、更新自体が認知されていないこともありました。不確実な伝え方ですよね。伝達の構造から変えるべきと感じていました。
そこで最も身近なスマートフォンを中心に情報伝達を再設計しました。アプリで常に最新情報へアクセスできるようにしたのです。
実は元々アプリを検討しておらず、偶然展示会でYappliを見つけたのがきっかけでした。「これだ！」と山積した課題が解消するイメージが膨らみました。洗練されたUIや導入実績・コストパフォーマンス、全てが決め手となり導入を決めました
アプリの活用方法
受け手に寄り添い、工夫をこらしたプッシュ通知を配信
既存資産をアプリで有効活用
最も活用しているのはプッシュ通知です。
主に定期的に更新する商品情報について発信しています。商品数やカテゴリが多いため、社員に対し、関係カテゴリの更新を週に1回の頻度で送るようにしています。多すぎても埋もれてしまうので、頻度は意識しています。
ヤプリ主催のMeetup（勉強会）で教えてもらい、プッシュ通知を毎回同じ時間にするよう心がけているんです。受け手が習慣になってくれたらいいなと思っています。
また、商品情報をプッシュ通知する際に、見てほしい情報を簡単にフリーレイアウト機能でまとめて、内容が一発で分かるように工夫しています。
電子書籍機能を多用しているため、細かい表で文字が潰れていないかを確認するなど、配慮も欠かせません。
他には、例えば研修のような臨時で社員に通知したい社内連絡もアプリを使っています。研修に関しては、出欠確認や動画など教材にもアクセスできるようにしており、「アプリを起動すれば全部が揃う」を実現できています。出欠確認は元々運用していたGoogleフォームやスプレッドシートへリンクさせ、研修の教材は既に用意していたものを紐付けているので、アプリのために特別な準備はしていません。社内資源を一元化し活用率をアップできています。
新型コロナウイルスの影響で集合研修をすべてオンラインに切り替えた際にも、アプリが情報の入口として機能し、すごくフィットしました。
導入後の効果
“全部アプリにあれば便利なのに！”
多くの社員が活用し、
施策のデータ分析が可能に
Yappliを導入して驚いたのは、社員のアプリ認知が非常に高いことです。YappliはMDM（Mobile Device Management）に対応しているので、社用スマートフォンに対してネットワーク経由でアプリを配布し、インストールが可能な端末を管理しています。そのため多くの社員がアプリを利用できる状況になっており、実際のアプリ活用に繋がっています。
この認知の高さは、社内資産を応用でき、情報が一元化された便利さゆえだと思います。他部署の社員から「もう、全部アプリに入れてくれたら便利なのに！」と言われるほど、アプリが情報のハブになっていると感じて、嬉しかったですね。
導入前にあった、情報が埋もれるという課題も解消してきました。プッシュ通知を送ると、アプリ導入当初は7〜8割の開封率がありました。CMSのダッシュボード上でリアルタイムのアクセス数が見られるのはとても便利です。データを見てプッシュ通知の配信時間を変更するなど、PDCAを回せています。
今までは、案内のメールがどのタイミングでどのくらい開封され、ウェブサイトのアクセスに繋がっているのか、数値を可視化できていませんでした。しかしプッシュ通知を送ると、その瞬間からスクリーンビューが伸びていくのがわかります。数値が可視化できると施策検証が可能になりますから、まずPDCAを回して改善していく第一歩を踏み出せたと感じます。
今後の展望
アプリは存在感を増していく
情報設計のデジタルシフトを実現したい
今は、全社員が社用のスマートフォンを持っているわけではありません。しかしこれからはテレワークも増え、短期間で保有率が向上すると見ています。するとアプリは社内情報発信のプラットフォームとして存在感が大きくなり、スマートフォンを使った業務設計も考えていく必要があると予測しています。
情報伝達や掲載媒体の課題は、アプリで解消することができました。ただ、制作フローを見直すと、まず紙カタログがあり、それをウェブでも閲覧できるようにするという順で情報設計がされています。今までは紙媒体を使うシーンが多かったためです。ですが今後はデジタル媒体での閲覧もますます増えていくと考えられます。考え方からデジタルシフトが必要なのではないかと思うのです。
もちろん紙には一覧性が高く見やすいといったメリットがあります。紙の良さは紙で活かし、メインのデジタルではどう見せるか。そういうことを考えていきたいと思います。
施策に関して、次に行うのは目標設定です。アプリのおかげで数値が可視化され施策の上手い下手の判断がつくようになりました。次は最適な目標設定を行い、数値を今より少しでも上げていきたいですね。
住宅事業・エクステリア事業・リノベーション事業・ビル事業・ファサード事業・産業製品事業等のディビジョンを持つ。