アプリダウンロード数を伸ばして企業利益を伸ばす方法

スマートフォンの保有率は年々上昇傾向にあり、最も割合を占めている20代は、2017年時点で94.5%を記録しています。(総務省「図表4-2-1-3 スマートフォンの個人保有率の推移」)

また、スマートフォン1日あたりの平均利用時間約3時間のうち、アプリ利用率は85%を占めています。(nielsen「図表1:スマートフォン利用時間シェア 2017年7月」)

アプリの利用が主流になる現代では、日々の業務効率化やあらゆるビジネスシーンにおいてアプリの存在は欠かせません。

今回は、多くのダウンロード数を獲得しているアプリを業種毎にご紹介するとともに、アプリダウンロード数を伸ばし、企業利益を向上させる方法について解説していきます。

 

業種ごとのアプリのダウンロード数ランキング

業種によってアプリの用途や活用方法が様々あります。まずは、各業界において多くのダウンロードを獲得したアプリをご紹介します。

飲食・レストラン部門

【第1位】

『マクドナルド公式アプリ』

ダウンロード数:4,200万件(2018年12月現在)

サービス開始:2010年12月

提供企業:日本マクドナルド

マクドナルドの公式アプリのクーポンは「見せるクーポン」です。(「かざすクーポンは、2019年2月に廃止」)アプリの画面に表示されているクーポンを店員さんに見せて使用できます。来店客はアプリのクーポンを見て、予め注文内容を決めているため、並んでからメニューを悩むことがなくなります。

 

【第2位】

『すかいらーく』

ダウンロード数:1,500万件(2018年9月現在)

サービス開始:2014年10月

提供企業:すかいらーくレストランツ

すかいらーくアプリではお得なクーポン情報をはじめ、すかいらーくグループの主要レストランの最新メニューを閲覧したり、現在地から近くにあるグループ店舗を検索することができます。また、クーポン情報やキャンペーン情報がプッシュ通知でお知らせされるため、見逃しがありません。

 

【第3位】

『ケンタッキーフライドチキン』

ダウンロード数:950万件(2018年6月現在)

サービス開始:2012年4月

提供企業:日本KFCホールディングス

ケンタッキーフライドチキンの公式アプリではメニューやクーポン、店舗検索などの機能の他、「KFCマイレージプログラム」を展開しています。これは、商品購入やお会計ごとに「チキンマイル」と呼ばれるマイルが貯まっていき、レギュラー→ブロンズ→シルバー→ゴールド→プラチナとステージアップしていきます。そして、そのステージに応じたクーポンなどの特典が入手できるシステムとなっています。

 

小売・販売部門

【第1位】

『Coke ON』

ダウンロード数:1,400万件(2019年4月現在)

サービス開始:2016年4月

提供企業:日本コカ・コーラ

Coke ON対応自販機とCoke ONアプリで接続し、ドリンク購入ごとにスタンプが貯まっていきます。15スタンプ集めるとドリンクと無料交換が可能になります。また、「Coke ONウォーク」という機能で目標歩数を設定し、実際に歩いて目標を達成することでもスタンプを手に入れることができます。その他にも、電子マネー決済でスタンプが貯まったりと、様々な手段でスタンプを入手することができます。

 

【第2位】

『MUJI passport』

ダウンロード数:1,340万件(2019年4月現在)

サービス開始:2013年5月

提供企業:良品企画

 

無印良品のアプリの特徴は、お店の買い物やチェックインによってMUJIマイルが貯まることです。所有しているMUJIマイル数に応じて、買い物の際に使える「MUJIショッピングポイント」やプレゼントがもらえます。アプリで事前に商品検索を行い、最寄りの店舗に在庫があるか確認することもできます。

また、店頭で商品を購入した商品の発送を依頼する際に、アプリのバーコード画面を提示するだけで配送先を指定できるため、伝票に住所を記載する手間が省けます。

 

【第3位】

『マツモトキヨシ』

ダウンロード数:1,037万件(2019年3月現在)

サービス開始:2014年8月

提供企業:マツモトキヨシホールディングス

マツモトキヨシ公式アプリの特徴は、「商品スキャン」機能で、気になった商品の情報やレビューを見ることができる点です。アプリのカメラで商品のバーコードを読み取るだけなので、簡単に利用できます。もちろん、お得なクーポンや新着ニュースなどの配信も行われています。

ライフスタイル部門

【第1位】

『Round1』

ダウンロード数:530万件(2017年3月現在)

サービス開始:2011年7月

提供企業:ラウンドワン

ラウンドワンの公式アプリは、ボウリングのスコアデータが自動記録され、ストライク率等の詳細データを閲覧することができます。また、会員カードとしても使用できるため、カードを持ち歩く必要がなくなります。クーポンは当日から使えるものと翌日から使えるものがあります。

他にも、バースデークーポンやレーン予約、フォトダウンロード等の特典があります。お得に楽しく遊べる機能が充実しており、既存・新規の顧客ともに来店回数が増えるように働きかけています。

 

【第2位】

『東京ディズニーリゾート』

ダウンロード数:500万件(2019年5月現在)

サービス開始:2018年7月

提供企業:オリエンタルランド

東京ディズニーリゾートの公式アプリでは、アプリから購入したチケットを窓口にかざすだけでパーク内へ入園することができます。これにより、チケット販売窓口に並ぶ必要がなくなり、アプリからも購入なので、時間と場所を選ばずにチケット購入できる点がメリットです。また、レストランの事前予約や、各アトラクションの待ち時間表示など、様々な機能を備えています。

 

【第3位】

『ANA』

ダウンロード数:350万件(2017年3月現在)

サービス開始:2012年5月

提供企業:全日本空輸

ANA公式アプリでは使用頻度の高い、空席状況、予約、運行状況などの情報をスムーズに入手することができます。Apple Watchとも連動し、自身のステータスやマイル残高などの確認もすることができます。

鉄道・自動車部門

【第1位】

全国タクシー

ダウンロード数:600万件(2018年12月現在)

サービス開始:2011年12月

提供企業:JapanTaxi

全国タクシーの公式アプリは、日本初のタクシー配車アプリです。全国47都道府県でアプリを使ってタクシーを呼ぶことができ、事前登録したクレジットカードによって到着前に支払い手続きが完了します。

現在、東京都大手のタクシー・ハイヤー会社と日本交通株式会社へのタクシー配車リクエストは、約7割がアプリ注文です。消費者の行動様式の変化に伴い、全国タクシーのアプリのダウンロード数は伸び続けています。

 

【第2位】

『JR東日本』

ダウンロード数:320万件(2018年3月現在)

サービス開始:2014年3月

提供企業:東日本旅客鉄道

JR東日本公式アプリでは、列車の遅れや到着予定見込みなどのリアルタイムな情報を提供しています。また視覚的・直感的なシンプル画面で、運行状況やルートが一目で分かるようになっています。

 

【第3位】

『JAFデジタル会員証』

ダウンロード数:260万件(2019年1月現在)

サービス開始:2014年11月

提供企業:日本自動車連盟

従来はJAF会員証の「カード」を持ち歩く必要があり、財布を圧迫する要因になっていましたが、アプリでのデジタル会員証によって、スマートに会員サービスを受けることができます。また、アプリをスマートフォンにインストールさえしておけば、カードによくありがちな「持ち忘れ」も防ぐことができます。

銀行、証券、クレジット 部門

【第1位】

『楽天銀行』

ダウンロード数:500万件(2019年4月現在)

サービス開始:2011年5月

提供企業:楽天銀行

楽天銀行の公式アプリは、口座開設、残高照会、入出金明細の確認、振込、定期預金、外貨預金の預入まで、あらゆる取引を行うことができます。さらに楽天銀行に加えて、他銀行や証券会社の口座の資産残高や、クレジットカードの利用履歴等を自動で一括管理できる「マネーサポート」機能もあります。

他にも、送金先の口座情報を知らなくても、Facebookや楽天グループのメッセージアプリである「Viber」のアカウント情報やメールアドレスの使用によって送金ができる「かんたん振込」機能も便利な機能として定評があります。

 

【第2位】

『セゾンPortal』

ダウンロード数:500万件(2019年現在)

サービス開始:2014年7月

提供企業:クレディセゾン

「セゾンPortal」では、「カードの支払い金額」や「永久不滅ポイント」がすぐに確認できるようになっています。特に、引き落とし日や明細更新日などがカレンダー表示される点は、視覚的に確認できるため、つい使い過ぎてしまいがちなカード決済では非常にありがたい機能と言えます。

また、Origami Payと連動した「セゾンOrigami Pay」によって、現金がなくてもスマートフォンさえあればキャッシュレス決済が可能になり、簡単に支払いを済ませることができます。

 

【第3位】

『楽天証券 iSPEED』

ダウンロード数:200万件(2018年3月現在)

サービス開始:2010年9月

提供企業:楽天証券

「楽天証券 iSPEED」では、株価や為替情報、各種ニュースをいち早く取得することができます。アプリからも取引が可能なため(商品毎に専用アプリ有り)、いつでも、どこにいても投資機会を逃すことがありません。

自治体 部門

【第1位】

『札幌いんふぉ』

ダウンロード数:25万件(2014年11月現在)

サービス開始:2012年9月

提供企業:北海道 札幌市

札幌市初の公式アプリである「札幌いんふぉ」は、札幌の観光に役立つおすすめ情報や、地図、パンフレット等の機能が充実しています。最大の特徴は、日本語はもちろん、英語・中国語(簡体字・繁体字)・韓国語・タイ語にも対応している点です。

さらに、一度表示したコンテンツは二度目以降、通信できない状態であっても視聴が可能な「オフラインキャッシュ」機能を搭載しています。海外から来た人も、札幌でインターネットに接続できない場合でも、観光マップやクーポン等の情報を入手することができます。

 

【第2位】

『SAGA TRAVEL SUPPORT』

ダウンロード数:6万件(2017年9月現在)

サービス開始:2015年11月

提供企業:佐賀県 観光連盟

「SAGA TRAVEL SUPPORT」では、観光・グルメ・温泉などのジャンル別情報に加え、現代では欠かせないWi-Fiスポットの検索や、旅行者にも安心のATM検索などができます。また、テーマ別に作成された観光モデルコースが掲載されており、サイトを通して、初めて訪れる観光客にとって親切な設計になっています。

 

【第3位】

『下町そら散歩』

ダウンロード数:3万件(2014年3月現在)

サービス開始:2012年10月

提供企業:WHERE

現在では残念ながら配信停止となっている「下町そら散歩」ですが、墨田区で定めたおすすめルートの他、ユーザープロフィールに基づいたルートを推奨する機能を持っていました。地図を表示してのナビゲーションはもちろん、観光スポットの説明や音声ガイドも楽しむことができました。

 

アプリのダウンロード数を調べる方法

アプリダウンロード数が重要であることは理解していただけたかと思います。では、iPhoneやAndroidのアプリダウンロード数はどのように調べれば良いのでしょうか。

iPhoneの場合

Apple公式のApp Store上ではダウンロード数を確認できないため、「App Annie」の使用がおすすめです。「App Annie」は、世界中のアプリマーケットの市場データを収集し、そのデータを用いた分析ツールを提供するサービスです。

例えば、App StoreやGoogle Play等のアプリマーケットから、国・カテゴリー別のアプリランキングを収集し、特定のアプリの過去から現在に至るまでのランキングを簡単に確認することができます。アプリ市場の分析ツールとして確固たるポジションを築いている「App Annie」は、アプリ開発者の必須サービスとなっています。

 

~App Annieの基本的な使い方~

1.App Annieへアクセスし、氏名・職業などの基本情報を入力していきます。

 

2.一通り入力を終えると確認用のメールが届くので「Activate My Account」をクリックします。これで登録が完了します。

 

3.「Topチャート」を選択します。

 

4.するとこのような画面になり、プラットフォームごとにデバイス、国、カテゴリーなどから絞り込むと、アプリダウンロード数をランキング形式で表示することができます。

例えば飲食業界の方であれば「フード/ドリンク」、旅行会社系の方であれば「旅行」といった具合に、ご自身の業界と一致する物をカテゴリーから選択します。

また、具体的なダウンロード数を調べるには「有料会員」となる必要があるので、無料版では「どのアプリが勢いを伸ばしているか」などの、目安として使用するのが良いのではないでしょうか。

《App Annieはこちら》

Androidの場合

Androidでアプリのダウンロード数を調べる際は、公式のGoogle  Playが参考になります。

Google Playで確認したいアプリを検索すると、検索結果の下部にある「その他の情報」の項目の中に、「インストール」欄があります。そこに目安のダウンロード数が記載されているため、おおよその数字を確認することができます。

他にはカテゴリー別でも検索が可能なので、「フード&ドリンク」や「医療」など、こちらもご自身に関連する業界のカテゴリーから、気になるアプリを探し出すこともできます。

 

アプリリリース後にダウンロード数を伸ばすには?

アプリリリース後、ダウンロード数を伸ばすために必要な3つの対策をご紹介します。

SNSにてインフルエンサーを活用する

SNSで話題のインフルエンサーを活用することで、非常に高いプロモーション効果を得ることができます。彼らは人気ブログへの記事投稿やSNS投稿によって、フォロワーに対して高い影響力を誇ります。

インフルエンサーへのアプローチは、TwitterやInstagramなどのSNSにてダイレクトメッセージを送ったり、インフルエンサーとの連携を取ることができる法人に依頼したりすることでコンタクトが取れます。アプリリリース前後でのPRでは絶大な効果を期待でき、最近ではユーチューバーと呼ばれる動画投稿者へ依頼も効果的です。

プレスリリースでリリース発表する

アプリの魅力や特徴を事前にメディアで取り上げてもらうことで、リリース前にユーザーを集めることができます。プレスリリースは「魅力的かつニュースとして利用価値のあるもの」にする必要があります。

また、記事や報道で広めてくれる有力な大手メディアへ優先的にコンタクトを取ると良いでしょう。自社アプリの魅力や配信日時を大々的に拡散してもらうことで、ダウンロード数の増加につながります。

Webでの広告出稿

アプリ広告では、対象ターゲットへ訴求することができ、効率良くダウンロード数を向上させる有効です。SNSの広告枠やアプリストア、ニュースサイト内の広告枠、出稿媒体に記事広告を作成してもらうなど、さまざまなWeb広告から最適な手段を選ぶことができます。

インフィード広告やバナー広告の活用

GoogleやYahoo!JAPANなどの大手ポータルサイトへ広告出稿し、アピールする方法です。Yahoo!JAPANは性別・年齢問わず幅広い層をターゲットにでき、Googleは創造力とユニークな手法で、若い世代やWebに関心のあるユーザーを取り込むことができます。

マス広告の利用

こちらは広告費と規模が大きくなってしまいますが、事業が拡大した場合は欠かせない手法となります。新聞広告であればサラリーマン、テレビ・CMであれば主婦や学生など、幅広い層を獲得できます。

しかし、Web広告とはまた違ったノウハウが必要になってくるのが難しい点でもあります。

イベントや店頭での誘導

狙ったユーザー層にマッチしたイベントにブースを出店し、実店舗を構える業種であれば値引きやクーポン配布などのメリットを打ち出し、アピールすることも可能です。

その際には、「アプリを利用することによってどんなメリットがもたらされるのか」もPRすると、より効果的です。

企業からの発信

今の時代、企業でもブログやSNSを運用することが非常に多くなってきました。自分たちは何者なのか、どんな価値を提供するのか、どんな世界観を持っているかなどを発信していきましょう。地道な宣伝活動ですが、人目に触れる機会は増えていきますし、企業の考えに共感したユーザーを獲得することもできます。

 

アプリのダウンロード数向上で多くのメリットがある

アプリダウンロード数を向上させることで数多くのメリットがあります。そこで、自社アプリ開発・導入に必要なことを解説します。

アプリダウンロード数向上から得られるメリット3点

アプリダウンロード数を向上させることで、

「EC集客に強くなる」

「マーケティング戦略をより綿密に行える」

「確固たるブランディング構築が可能となる」

主に3つのメリットがあります。

自社アプリが定着により、自社オンラインサイトでの商品購入やクーポン発行によるさらなる企業利益向上が可能になります。また、アプリから得られる顧客情報によってマーケティング戦略を立てやすくなります。

アプリダウンロード数向上により、ブランドの知名度が高まり、ブランディング構築が確固たるものとなります。

 

アプリ開発・運用なら『ヤプリ』

アプリ制作300社以上の実績を持つ「ヤプリ」は、開発・運用・分析をクラウドからワンストップで提供し、多彩な機能を持つアプリ制作を実現します。

ヤプリは、店舗集客やEC集客に活用していただくことが多く、店舗・施設集客では「クーポン配信」「ショップ検索」「ポイントカード」「スタンプカード」等のオムニチャンネルを活用しユーザーへアプローチします。

EC集客支援では「動画再生も可能なレイアウト・デザイン」「ECサイトの読み込み機能」「バーコードリーダー」を適用して、ECサイトへ誘導します。

その他にも、エントリーの質を向上させる採用向け・業務改善の一助となる社内向けのサービスも展開しています。ヤプリの機能は多彩であるにもかかわらず、発注後に最短約1ヵ月でリリースが可能です。

また、機能性の高い自社アプリ開発から導入まで、Web集客を超えた集客効果を見込むこともできます。

現在では、集客やブランディングなど、企業が特に重要とする活動をアプリで補っているケースが少なくはありません。

今後も、自社アプリが企業活動促進や利益向上へ向けてのキーポイントとなるでしょう。

 

《マーケティングご担当者様必見!今なら無料eBookプレゼント!》